PBX（ビジネスフォン）とは、企業等の団体で複数の電話機を電話ケーブルで接続し、複数の電話回線を収容し効率的に振り分けしたり、内線転送や代理応答を行ったりする電話システムのことです。
家庭内の電話では、通常１本の電話回線に対して１台の電話機を接続しますが、企業等の団体では、ＰＢＸを導入して、複数の電話番号の回線着信を仕分けて着信させて鳴動させたり、受話器を取った電話機から別の電話機へ転送したりすることが可能となります。効率的に外線からの電話に対応することでビジネスの機械損失を最小限にしたり、内線本数よりも外線本数を少なくしたりすることで電話回線コストを抑えることになります。
PBXを導入することは、社外からの電話をかけてくる取引先にとっても、社内で対応する社員にとっても、利便性を高めることになります。
電話交換システムは回線種別の変化や技術革新に伴いシステムが変化がし、従来からの利用しているレガシーPBX、オンプレIP-PBX、クラウドPBXの三種類があり、それぞれの特徴から利用する企業毎で異なったメリット・デメリットがあります。これらの特徴を理解したうえで導入すると失敗して思い描いたような機能が利用できないシステムとなることもあります。
今企業では、PBXの更改を単なる更改だけにとどまらず、これからの時代の電話利用の在り方や利便性を考慮しています。
目次
PBX（ビジネスフォン）とは
PBXは、Private branch exchangeの略で、構内交換機や電話交換機、電話交換システムとも呼びます。
企業内に設置する電話交換システムは、複数の電話回線と内線電話機をPBXに集約して、内線間の接続や外線と内線の接続を制御したりするシステムで、以下のように電話の発着信に関する利便性を飛躍的に向上させることが可能です。
外線着信
以下の3種類の振り分けが可能
①代表電話にかかってきた外線を、事前に設定しておいたグループの電話機に振り分ける
②直通番号と電話機を紐づけて振り分ける
③最初にガイダンスを流し、電話発信者側の操作に基づき振り分ける
・内線化しておけば、スマートフォンへの転送も可能
内線通話
・内線電話機同士の通話は無料
・別拠点間やスマートフォンと職場の電話間であっても、内線化することで通話料を無料
・別拠点間で内線化した場合、IP-PBXやクラウドPBXであれば海外拠点との通話であっても無料
転送
不在時や通話中に、他の電話機に転送
パーク保留
外線着信を保留した場合に、保留処理をした電話機以外でも応答が可
着信制御
・1本の回線契約をしなくても電話番号を複数利用できるため、コストを抑えて複数番号を利用できる機能
・親番号1つを電話回線契約し、複数の子番号（回線契約なし）を紐づけておけば、親番号および子番号宛ての着信を受信し、各番号の該当する電話機に自動で転送する
発信制御
親番号に子番号を紐づけしている場合に、発信元の電話番号を親番号以外に指定できる機能
PBX(ビジネスフォン)に求められる要件
PBXを導入するにあたり必要なものは、オンプレミス環境下であれば、設置場所や電源等の設備、電話回線やインターネット回線、内線電話機等の接続端末があります。
PBXの設置場所
オンプレミス下でPBXを利用する場合は、既存PBXから平行して更改準備をすることを想定して、既存PBXの設置場所とは別に新規PBXを設置する場所や新たに必要となる電源、電話ケーブルやＬＡＮケーブルなどの配線をするルートやスペースが必要となります。電源容量は、規模によりますが15A1回路あれば十分足ります。
また、機器を設置中から設置後までを含めてＰＢＸ設定や保守を行うための作業スペースが必要です。
クラウド下でPBXを利用する場合は、PBXを設置するスペースや電源が不要となりますので事務所スペースの有効利用が可能となります。
公衆電話回線
現在のサービスで利用できる公衆電話回線は、レガシーなアナログ電話回線、ISDNデジタル電話回線から現在の主流のIP光電話回線、インターネット電話回線があります。
既存でインターネットをご利用しているフレッツ回線があれば、ひかり電話サービスを付与するだけで光電話がご利用できます。
また、NTTでレガシーな回線で契約を開始していた場合は、電話番号を番号ポータビリティして光電話でご利用することも可能です。
MDF/IDF端子盤
オフィスビル等の建物には、NTT等の全ての回線が引き込みをして集中的に管理する集線装置があります。この集線装置をMDFといいます。
MDFから建物内の各フロアや各棟などを中継するための配線装置があります。この配線装置をIDFと言います。
従来のPBXでは、MDF/IDF端子盤は利用することはもちろんですが、IP-PBXやクラウドPBXでもIP電話機を利用する場合では、LAN配線を行う際に利用するケースがあります。
内線電話機
企業内のPBX（ビジネスフォン）に接続した電話機のことを言います。社内のPBX、電話回線を使用する内線電話間の通話は、公衆電話網を利用しないため通話料が発生しません。
公衆回線からかかってきた電話をどの内線電話機でも受電することが来ます。また、受電した内線電話機から別の内線電話機に決められた電話機操作をすることで転送することも可能です
PBX(ビジネスフォン)の今後のトレンド
近年、クラウドPBXの市場シェアは着実に拡大しつつあります。アメリカのパラレルス社が過去に行った調査結果によると、2011年時点の日本におけるホスト型PBXの市場シェアはわずか1％にすぎませんでした。
しかし、2021年12月に情報通信ネットワーク産業協会が発表した「通信機器中期需要予測[2021-2026年度]」を見ると、従来のPBXはファックスやコードレスホンとともに需要が減少しています。
反面、クラウドサービスを導入する企業は増加傾向にあります。総務省が発表した「令和3年通信利用動向調査」を見ると、クラウドサービスを導入している企業の割合は7割を超え、9割近くの企業がそのメリットを認識しています。
テレワークやフリーアドレスなど、場所にこだわらない働き方が浸透するには、それを実現する通信環境の整備が欠かせません。そのため、今後もますます多くの企業でクラウドPBXの導入が進んでいくと考えられます。
場所にこだわらない働き方が浸透しつつある昨今、どこにいてもスマホやPCをビジネスフォンとして使えるクラウドPBXは、たいへん有用なサービスです。初期費用や運用コストも従来のPBXより安く抑えられるため、今後も多くの企業で普及が進んでいくことでしょう。
災害時などでも影響を受けにくいクラウド型のPBXは、リスクマネジメントとしても有効な手段です。業務の効率化を進めたい、あるいはテレワークや出張などで会社にいるときと変わらない電話環境を整えたいと考えている企業は、ぜひクラウドPBXの導入を検討してはいかがでしょうか。
リプレイス時に必要な検討項目
PBXはオンプレPBXとクラウドPBXがあります。
利用者がどのような利用をするか、したいかによっては、メリット・デメリットが変わってきます。
以下は、例を用いてオンプレPBXとクラウドPBXのメリット・デメリットを検討しました。
製造会社のオンプレPBXの場合
オンプレPBXをリプレイスして電話機接続台数は変わらず、工場側作業員も増えたためPHSの台数を増やし、小型基地局を増設して電波状態の改善することを検討しました。
まず、メリットは今までと使用感が変わらない機能が利用できること、そして固定電話機を用いる場合は有線接続のため、スマートフォンよりも通信状態が安定することで通話品質が高品質です。
一方のデメリットは、電話以外の用途で使用できず、出張時や外出時などといった社外で電話応対ができない、多拠点で使用するときは、これまでと同じようにPBXの設置や配線工事等が必要であることです。
PHS端末も限られた機種のみが利用できるが技術進歩が無く通話のみの利用に限定されます。
また、要求してからも時間を要してしまうため期限内にできるかどうか不安になります。
製造会社のクラウドPBXの場合
クラウドPBXを導入して固定電話を全て廃止し、全社員にスマートフォンを貸与する方法を検討しました。
考えられたメリットは、キャリア回線やWiFiなどによるインターネット通信ができる電波が入る環境であれば、社内外問わず電話応対ができること、そして、在宅勤務にも対応できること、さらにスマホを貸し出し、アプリをインストールすれば様々な機能を活用することができるなど、拡張性が高いことでした。
一方で、デメリットとして、スマートフォンにキャリアでの回線契約を付与する場合、ランニングコストが増加することや、電波状態によって通信品質が影響を受けることが挙げられました。
また、クラウドPBX側の機能に依存してしまうため、機能制限があります。
NDKによるPBX(ビジネスフォン)のメリット
創業７５年以上の日本電通は、約４０年以上にわたり、一般企業向けのPBX（ビジネスフォン）システムを、3500社以上構築してきました。
日本電通は、マルチベンダーであるがゆえに、お客様毎のご要望や環境に合わせて豊富な実績をもとにご提案を行い構築することが出来ます。
回線キャリア・メーカーなどにある自社取扱製品・サービスのみの限られた偏った取り扱い製品とは異なり自由で幅広い選択が可能となります。
また、コミュニケーションシステム環境のワンストップ構築と合わせて導入後の運用・保守を一元サポートが可能となります。
NDKの実績
導入実績のある取扱メーカー
日本電気株式会社
西日本電信電話株式会社
沖電気工業株式会社
日立情報通信エンジニアリング
富士通株式会社
シスコシステムズ合同会社
パナソニックコネクト株式会社
サクサ株式会社
岩通通信機株式会社
ナカヨ電子サービス株式会社
NTTコミュニケーションズ株式会社
株式会社ネクストジェン
導入実績のある業種業態や団体
固定の内線電話機・FAXを利用した一般オフィス企業
携帯電話でFMC連動を利用した営業主体企業
リモートワークや他拠点営業所がある企業
多数営業所を含めた内線化システムを利用した企業
コールセンター業務をもった企業
セキュリティの高い金融、証券会社、弁護士会社
工場内PHSシステムを利用した防爆対応や耐環境の必要な製造工場
PHSナースコール連動の必要な病院や介護施設
ホテルシステムや課金システム連動したホテル
敷地の広い大学キャンパスや商業施設
